給料が上がらない介護施設の特徴まとめ【対策は給料交渉or転職】

こんにちは、さしまる(@sashimaru111)です。

「介護の仕事をしているけど、全然給料が上がらない」という話は割と良く聞きます。

そう言う僕自身も同じで、介護の仕事を始めて1年半くらいまで毎月手取り14万円で働いていました。

この先も続けていって大丈夫なのかな?

といった悩みを抱えている方も多いと思いますので今回は、自身の経験や周りの人からの話を元にし、「給料が上がらない介護施設の特徴」を紹介していきます。

もしこの特徴に当てはまっていれば、この先その職場で働き続けても給料は上がらない可能性の方が高いので給料アップしたい場合は早めに対策(給料交渉or転職)を打つ事をおすすめします。

対策については記事の後半で解説していきたいと思います。

給料が上がらない介護施設の特徴【5つあります】

まずは、給料が上がらない介護施設の特徴5つを挙げていきたいと思います。

職員がすぐ辞める

やはり給料が上がらない介護施設の職員の定着率は低いです。

給料が低くても介護の仕事はやるべき事は多かったりするので「割に合わない」と感じてしまうんだと思います。

僕自身も手取り14万円の職場では同じように思っていましたし、最終的には「こんなに働いてるのにこれだけしか貰えないのか」と感じてその職場を離れました。

そして、実は職員がすぐ辞める介護施設の給料が上がらないのには原因があります。

それは、新しい人材を確保する為の採用費が財源を圧迫して、既存の職員へ還元する余裕がなくなるという事が挙げられます。

このような介護施設では、せっかく採用費をかけて人材を確保しても、そこに莫大な経費を使っているので既存の職員の給料を上げる事が出来ず、再び職員が辞める事に繋がるといった負のスパイラルに陥っているケースも多いと感じます。

離職率が高い職場は給料が上がりにくい可能性があるので注意が必要なのと、

これから介護の仕事を探すという方は「常に求人を出している会社」はそのサインでもあるので注意して欲しいです。

会社の規模が小さい

単純に、会社全体の売上が少なければそれだけ職員に還元するお金もないという事になりますので、

給料が上がらないのは「そもそも会社の規模が小さいから」という原因もあります。

例えば、介護職の場合、

  • 介護主任
  • サービス提供責任者
  • 管理者

などの役職を付ける事は給料が大きく上がるタイミングでもあるのですが、

会社の規模が小さい場合、役職は付いても給料は上がらず、かえって残業代が付かなくなる事で給料が下がるケースというのもあるくらいです。

そして規模が小さい会社であればある程役職は付きやすい傾向にあると感じています。

給料こそ上がらないかも知れませんが、逆に考えれば、

  • 役職経験者になれる
  • 多くの業務が経験出来る

というメリットはあります。

実際に僕自身も規模が小さい会社で働いていた事がありますが、すぐに管理者になる事が出来て経験自体は積んでいけました。

役職経験や幅広い業務に携わった経験があれば転職では有利にはたらきますので、次の会社での給料は上げやすくなるといったメリットはあります。

正当な評価をされない

どれだけ頑張っていても、

  • 明確な評価基準がない
  • 上司が好き嫌いで部下を評価する

ような介護施設では給料が上がらない事があります。

もしあなたがどれだけ優秀であっても、上司の器が小さい場合、部下が成長すると自分の役職が奪われるのではないかと心配して悪い評価をするようなケースもあります。

このような介護施設で働くのは何のメリットもなく、ただストレスを溜めるだけなので一刻も早く離れる事をおすすめします。

職員をコストだと考えている

経営者が職員をただの人件費(=コスト)としか考えていなければ、給料が上がる事はまずないと思います。

給料を上げる事は職員のモチベーションアップにも直結しますし、離職防止にもなります。

さらに言えば、介護の仕事はあくまでサービス業なので、そこで働く職員こそ最も大切にしなければならない存在です。

つまり人件費はコストではなく、投資という考え方をするのが普通と言えば普通なのですが、

そこを履き違えているような経営者がいるのも事実です。

そのような介護施設では上司ですら安い給料で働いているというケースも多く、将来性の欠片も無くなっていきますのでやはり転職する事をおすすめします。

処遇改善加算のお金を職員に分配していない

上記で挙げた4つの理由に比べて具体的な理由となりますが、介護職員の給料を上げる資源となるはずの処遇改善加算のお金を正しく分配していない介護施設もあります。

処遇改善加算は、直接介護職の預金口座へ振り込む形などであれば問題はないのですが、

一度介護施設を通して分配される為、中には「そのまま会社の売上として計上する」ような事をするところもあるのが事実です。

先ほども言いましたが、処遇改善加算はあくまでも介護職員の給料を上げる為のお金ですし、正常に運営していればそこまでお金に苦しむ事もないはずです。

しかし、介護施設がそんなお金にまで手を出してしまうという事は、

余程お金に困っているという事だとも言えると思いますし、給料が上がる気配すら感じなくなってきます。

給料を上げる対策【給料交渉or転職】

ここまで挙げた給料が上がらない介護施設の特徴5つを整理すると、

  1. 職員がすぐ辞める
  2. 会社の規模が小さい
  3. 正当な評価をされない
  4. 職員をコストだと考えている
  5. 処遇改善加算のお金を職員に分配していない

となりますが、その内1に関しては給料交渉の余地がまだあると思います。

しかし、やみくもに「給料を上げてください!」といっても成功率は低いと思いますので、まずはどのくらいの給料を提示するかという観点で、転職サイトを使って市場調査をする事をおすすめします。

どれくらいの給料の求人が出ているのか、また応募条件等を確認し自分が採用されそうな職場であればその給料を引き合いに出せるかと思います。

また、実際に転職活動を行い、採用された職場の給料と同じかそれ以上を提示して「この額を出してもらえないなら辞めます!」といった交渉をするのも多少強引ですが手段の一つです。

これならもし失敗しても採用された職場に行けばよいのでダメージは少ないはずです。

また、2~5の場合に関しては給料交渉の余地すらないかと思います。

このような特徴を持つ介護施設では経験上給料を上げる事は不可能に近いのでやはり転職した方が賢明です。

✓下記の記事では、おすすめの介護転職サイトをまとめているのでぜひ参考にしてください。

【厳選】おすすめ介護転職サイト|10通りの目的から使うサイトを決める

という事で今回は以上になります。

給料交渉or転職であなたの給料が上がる事を陰ながら祈っております。

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